多くの企業で導入されているインターンは、就活を有利に進める方法の1つだとされています。しかし、インターンの意味や、そのメリットについて正確に理解している就活生は多くありません。
この記事では、インターンの意味・種類に加え、期待できるメリットについて紹介しています。また、企業側のインターンのメリット・デメリットについても解説しているのが特徴です。
就活生はこの記事を読むことで、インターン本来のメリットを理解できるでしょう。また、企業側の方にとっても、インターンのメリット・デメリットを理解することで優秀な人材確保の参考となります。インターンについて興味のある方は是非、チェックしてみてください。
そもそもインターンとは
インターンとは、就活生が一定の期間、企業で仕事に就く「職業体験」を意味します。職場に出勤して実際に仕事をすることで、企業や業界の実情が理解できるのが大きなメリットです。
メリットは就活生だけではありません。企業にとって新入社員の早期退職は頭の痛い問題です。早期退職の原因は、自身のイメージしていた職場と現実のギャップに耐え切れなくなることが大半です。
インターン経験を通じて企業や業界の実情を理解させておくことで、入社後に大きなギャップを感じることは少なくなり、早期退職を防ぐことができます。そのため、インターンを受け入れる企業が増えており、大学も推奨しているのが現状です。
これまでインターンといえば数日間の短期インターンシップが主流でした。しかし、短期間では企業や業界の実態を理解するには至りません。そこで、最近では実践的な経験をさせることを目的に、数か月間企業で働く長期インターンシップを導入している企業も増えています。
インターンの種類
インターンは期間によって3種類に分けられます。インターンに参加する際には、それぞれの特徴を理解しておくことが大切です。その上で、自分の目的に合ったものを選びましょう。
長期実践型インターン
数ヶ月から数年間にわたって、実際の業務を行うのが長期実践型インターンです。近年、ベンチャー企業で多く導入されており、企業側には即戦力の人材を獲得・育成できるメリットがあります。
長期実践型インターンプに参加する就活生は、社員と同様の実務を行うのが特徴です。したがって、他のインターンとは異なり、責任感や緊張感の度合いがまるで異なります。
その結果、実務レベルのスキルが身に付き、即戦力として入社することも可能です。また、長期間にわたって職場で働くため、入社後のミスマッチが少ないのもメリットです。
プロジェクト型（短期）インターン
数日から1週間程度の期間で、企業から示される課題（プロジェクト）を解決していくのがプロジェクト型（短期）です。就活生は同じ就活生とともにチームを組んで課題（プロジェクト）解決にあたります。
企業側は就活生の課題（プロジェクト）への取り組む姿勢から、仕事に対する考え方・協調性・コミュニケーション力・発想力・積極性などを見極め、選考の参考とするのが一般的です。より優秀かつ社風に合った就活生を見極めるには、適切な方法だといえます。
また、インターン期間中は報酬だけでなく、交通費なども全額支給する企業も少なくありません。そのため、人気の高い企業だと多くの就活生が全国から集まり、自ずと競争率が高くなる傾向にあります。
1Dayインターンシップ
1日～3日程度の期間において、業界や自社の業務内容・社員紹介が行われるのが1Dayインターンです。主に企業が自社の活動内容を広く知ってもらうために行うものであり、会社説明会をより深掘りした内容だといえるでしょう。
企業側は就活生に実際の職場を見学させることで、会社説明会では説明しきれない職場の雰囲気を体験させることが可能です。事前に職場の雰囲気を体験させることで、早期退職の防止・社風に合った就活生の採用に効果があるといえます。
そのため、幅広く多くの就活生が参加できるよう、夏休み・春休みに実施している企業が大半です。就活生は複数のインターンに参加することで、より自分に合った職場を見つけやすくなります。
インターン参加者と不参加者の相違点
インターン参加者と不参加者の大きな違いは「就活をスタートする時期」です。インターン参加者は夏期・冬期を問わず、インターン参加後すぐに就活の準備をスタートさせることができます。
もちろん、新卒採用の「3月解禁・6月面接」のスケジュールは同じですが、インターン参加者は早い段階で実際の職場を経験しています。そのため、業界・企業研究や自己分析などの準備・深掘りも早い段階で行うことが可能です。
これに対して、インターン不参加者は、新卒採用の「3月解禁・6月面接」のスケジュールどおり準備を進めていきます。そのため、インターン参加者と比較すると「出遅れ感」は否めません。
さらに、インターン参加者の中でも優秀な人材は、企業側から早期にアプローチされることも少なくありません。もちろん、選考試験や面接は行われるものの、高い確率で内定がでることが期待できるでしょう。
インターン参加者は就活に有利なのか？
インターンに参加することで、就活が有利に進められると言われています。企業側がインターンに対して用意している優遇措置などについては後述しますが、その他にも様々なメリットがあります。
事前にインターンのメリットを理解しておくことで、参加する意義や目的を見い出すことができるでしょう。ここでは、インターンに参加するメリットについて紹介します。
早期に業界・企業研究の準備・深掘りができる
前項でも紹介したとおり、インターンに参加することで早い段階から自己分析や業界・企業研究に取り組むことができます。特に採用選考においては業界・企業研究が非常に重要です。
採用担当者は就活生が「なぜ、この業界に入りたいのか」「なぜ、自社を選んだのか」に注目しています。いくら熱量のある志望動機・自己PRが成されていても、内容が伴っていなければ意味がありません。
言い換えれば、業界・企業分析が不十分だと、理想と現実のギャップに苦しみやすく、早期退職の原因にもなりかねないことを企業側は承知しています。
その点、インターン参加者は、実体験に基づいた業界・企業研究が可能となるので、より的確な志望動機・自己PRを導き出すことが可能です。しかも、早期に準備できる点は大きなメリットだといえるでしょう。
企業の求める人材・人物像が把握できる
採用担当者は単に優秀なだけではなく、「社風」にマッチした人材を採用したいと考えています。企業ではチーム（部署）を編成して、業務を遂行するのが一般的です。いくら優秀な人材であっても「社風」に合わなければ、チーム（部署）に馴染むことができません。
もちろん、企業によって「社風」は異なり、「求められる人材・人物像」も一律ではありません。したがって、就活生は志望する企業の「社風」「求められる人材・人物像」を的確に把握することが不可欠です。
その点、インターン参加者は実際の職場を経験することで、志望する企業が求めている人材・人物像をリアルに感じ取ることができます。その結果、自分の資質やスキルが志望する企業が求めている人材・人物にマッチしているかが的確に判断できるでしょう。
職場実態を予め把握できる
インターン参加者は一定期間、職場において実際の仕事を体験できることから、自ずと職場実態を把握できます。もちろん、会社説明会やOB訪問などを通じても職場の様子を窺い知ることは可能です。
しかし、会社説明会やOB訪問などは、社内の人間から発信される一部の情報であり、どうしても表面的な部分しか伝わりません。また、同じ情報でも人によって伝え方・感じ方はまちまちです。
そのため、入社後に自身の考えていた職場と現実の乖離が大きくなり、早期退職につながることも少なくありません。インターンを経験することで、自分の目・耳など五感で職場の雰囲気を感じ取ることができます。
本当に自分のやりたい仕事なのか、理想とする職場なのかをリアルに感じ取ることで、志望する会社が「真に志望する企業なのか」が明確になります。ついては入社後のミスマッチを防ぐことにもつながるでしょう。
インターン参加者同士で情報交換できる
就活を成功させるためには、活きた情報をより多く集まることが不可欠です。インターンに参加している者同士だと「ライバル関係」になると思われがちですが、実際は「連帯感」が生まれます。
その結果、インターン参加者は参加者同士で、インターンに参加した企業のみならず就活に関する様々な情報交換を行っていることも少なくありません。また、入社後も同期として助け合う関係になるため、早期退職などのリスク回避にもつながります。
インターン参加者に対する優遇措置とは？
企業がインターンを積極的に受け入れる目的は「優秀かつ社風にマッチした人材を確保すること」です。そのため、優秀なインターン参加者に対して、様々な優遇措置を用意しています。
- 選考に関わる優遇措置（書類選考の免除等）
- 先行した内定通知
- 定期的な情報提供
- 社内見学会・先輩社員との座談会の開催
- インターン参加後のミニイベントの開催
とりわけ、書類選考の免除等、選考に関わる優遇措置は「内定」に直結するものであり、事前にしっかりと理解しておくことが重要です。ここでは、選考に関わる優遇措置について、以下の代表的なパターンを紹介します。
- インターンへの参加が必須なパターン
- 本選考ステップを減らすパターン
- インターン参加者のみ早期選考パターン
- リクルーターからの面談による選考パターン
- 書類選考が免除されるパターン
インターンへの参加が必須なパターン
インターンへの参加が必須なパターンでは、インターン参加時の仕事ぶりや姿勢が選考の一部だといえるでしょう。したがって、インターン参加時には、自身の強みをしっかりとアピールすることが重要です。
なお、学科試験や面接試験は、就活生の資質を再確認する意味で行われることが大半です。しかし、それぞれの対策はしっかりと行っておくことが不可欠だといえます。
本選考ステップを減らすパターン
本選考のステップを軽減するパターンでは、選考の一部が免除されるため、他の就活生より有利に就活を進めることができます。ただし、選考そのものが免除されるわけではありませんから、油断は禁物です。
免除されるのは「学科試験」であるパターンが多く、面接のみ実施されます。したがって、インターン参加者は面接対策にのみ集中できますが、インターン参加時の仕事ぶりや姿勢が加味されることは言うまでもありません。
インターン参加者のみ早期選考パターン
インターン参加者にのみ内定通知を早期に出すパターンでは、選考のプロセスは一般の就活生と変わりません。しかし、一般の就活生とは別に内定枠が設けられていることが多いのが特徴です。
しかし、一般の就活生よりも早い段階で内定が勝ち取れることから、短期間で就活を終えられるのもメリットだといえます。
リクルーターの面談による選考パターン
インターン参加者に限り、リクルーターと呼ばれる社員の面談によって選考するパターンもあります。この場合、インターンで参加した職場の社員が、リクルーターを務める場合が大半です。
したがって、就活生は自然体で面談に挑むことができます。もちろん、インターン参加時の姿勢や仕事ぶりが選考に大きく影響を与えることは言うまでもありません。
書類選考が免除されるパターン
インターン参加者は書類選考が免除されるパターンでは、「学科試験」「面接試験」のみ行われます。あまりメリットがないように思われがちですが、インターン参加時の仕事ぶりや姿勢が大きく加味される傾向にあります。
したがって、インターン参加時から選考のつもりで取り組みことが大切です。また、「学科試験」「面接試験」対策も手を抜かないでおきましょう。
インターンの落とし穴とは
インターンは、就活生にとっても企業側にとっても有益な「イベント」です。しかし、単に参加するだけで有利に就活が進められるものではありません。インターンにも思わぬ落とし穴が潜んでいることを理解しておきましょう。
目的意識が希薄だと…
インターンに参加する目的は「職場実態を知る」「就活を有利に進めたい」と考える人が大半です。もちろん、間違いではありませんが、これだけでは目的意識が希薄だと言わざるを得ないでしょう。
なぜなら「職場実態を知る」「就活を有利に進めたい」は誰もが考えることであり、自分の都合に起因するものだからです。この2つだけを目的にしている就活生に企業は魅力を感じないでしょう。
インターンに参加する際には「企業に貢献する」ことも目的の1つに掲げましょう。そのためにも事前にしっかりと企業研究を行い、企業が人材に何を求めているのかを明確にしておくことが不可欠です。
単にインターンに参加すれば「内定が出るだろう」といった中途半端な目的意識で参加していると、思わぬ落とし穴が待っています。目的意識を持っているか否かで、インターン生活は大きく変わることを心得ておきましょう。
消極的な姿勢だと…
インターンは就活生にとって、職場を体験する場であり、選考の一部であることを忘れてはなりません。「参加するだけ」といった消極的な姿勢は後の採用選考に大きく響きます。
インターンの期間は数週間から1か月程度であり、一瞬のうちに終わってしまいます。後悔しないよう、一日一日を大切にして積極的な行動・発言を行うことを心がけましょう。例えば「毎日、必ず1つは質問を行う」「本日、○○といった成果を上げる」など、具体的な目標を掲げることが大切です。
企業側も優秀な人材を確保するために必死です。インターンに参加している就活生の一挙手一投足に注目していると言っても過言ではありません。気を抜いているとインターンに参加したことで、就活が不利になることもあり得るでしょう。
ビジネスマナーが習得できていないと…
学生といえどもインターン参加中は「社会人」であることを自覚しましょう。職場のルールを守り、社会人としての責任を全うすることは当然のこと必須です。言葉遣いや身なりにも十分に注意し、常に社会人としてのマナーを守ることを心掛けましょう。
前項でも紹介したとおり、企業側はインターン参加者の一挙手一投足に注目しています。「学生だから」「インターンだから」といった甘えは許されません。むしろ、就活生だからこそビジネスマナーは習得していて当然だといえるでしょう。
企業側から見た「インターン」について考えてみよう
ここからは、視点を変えて企業側から見た「インターン」について考えてみましょう。なぜ、企業はコストをかけてでもインターンを受け入れているのでしょうか。
少子高齢化の影響により、多くの企業では労働力不足に悩まされています。この傾向は今後も続くことが想定されており、優秀な人材を確保することが企業の命運を握っているといっても過言ではありません。
しかし「優秀な人材」の見極めは簡単ではありません。選考試験で優秀であっても企業に馴染むことができず、早期に退職してしまう社員が後を絶たないのも事実です。
そこで、企業は選考の一環としてインターンを受け入れています。ある一定の期間、就活生の仕事に対する姿勢を観察することで、自社にマッチした優秀な人材を囲い込むことが目的だといえるでしょう。
インターンの導入を考えている企業はこの点を踏まえ、どういった期間・内容で導入するのかを検討することが大切だといえるでしょう。そこで、事項からは、企業から見たインターンのメリット・デメリットを期間別に解説します。
企業側から見た短期間インターンとは
短期間インターンであるプロジェクト型・1Dayインターンは参加期間が短いため、就活生にとっては非常に参加しやすく、また企業のイメージを大まかに把握できると好評です。
それでは企業にとっては、どういったメリット（デメリット）があるのでしょうか。ここでは、企業側から見た、短期間インターンのメリット・デメリットを解説します。
短期間インターンのメリット
短期間インターンの1つ、プロジェクト型のメリットはディスカッションや課題の成果から就活生のレベルが見極められる点です。また、就活生と直接交流できることから、その性格や考え方も把握できることから、入社後のミスマッチも防げるでしょう。
1Dayインターンなど会社説明・セミナータイプに類するものは、労力やコストの負担をかけないで、多くの就活生に自社を知ってもらえる点がメリットです。
また、大学や求人サイトを通じて広く募集することで、多くの就活生の注目を集めることにもなります。つまり、採用広報の観点からも大きなメリットがあるといえるでしょう。
短期間インターンのデメリット
プロジェクト型においては、就活生が課題の提出に傾注しがちであることから、実際の業務や職場の雰囲気を伝えきれないことも少なくありません。その結果、採用後にミスマッチが発生するリスクがあります。
1Dayインターンなど会社説明・セミナータイプに類するものは、短時間で会社説明を行うだけです。就活生と直接的な交流が持てないことから、入社後にミスマッチが発生する可能性が高く、本来の性格や人となりを把握することも難しくなります。
企業側から見た長期間インターンとは
長期間インターンである「長期実践型」は参加期間が長いため、企業のイメージ・職場の雰囲気などが正確に把握できると好評です。
それでは企業にとっては、どういったメリット（デメリット）があるのでしょうか。ここでは企業側から見た、長期間インターンのメリット・デメリットを解説します。
長期間インターンのメリット
長期間インターンの1つ長期実践型のメリットは、意欲的でスキルの高い就活生を発掘・採用できる点です。中には年単位に及ぶ長期間インターンもあり、就活生のスキル・仕事に対する考え方・実践力などがじっくりと観察できる上、入社後のミスマッチも防げるでしょう。
また、職場でインターンが活躍すれば、現役社員のモチベーションアップにもつながります。また、現役社員がインターンに仕事をレクチャーすることで、後進の育成能力の向上も期待できるでしょう。
長期間インターンのデメリット
長期型インターンシップを導入するには、就活生の受け入れ体制の整えなければならず、少なからず初期投資が必要です。加えて、インターンに仕事をレクチャーする社員にかかる手間や負担も大きな課題だといえます。
また、長期間・長時間の労働が繰り返されると、就活生が日々の生活に辟易としてしまい、労働意欲を失うことにもなりかねません。
場合によっては、就活生が仕事に対する責任感に苛まれリタイアするなど、コストをかけたにも関わらず、十分な成果が得られない事態も想定されます。
企業が配意すべきインターンの注意点
インターンを導入する企業が優秀な人材を確保するには、どういった点に注意すれば良いのでしょうか。ここでは、インターンの導入にあたり、企業が配意・注意すべき点を紹介します。
目的を明らかにする
目的が不明確だとインターンの期間や内容が定まらず、大きな効果を期待することはできません。インターンの導入にかかった費用に対する効果を考えるなら、まずは目的を明らかにしましょう。
- 広く就活生に自社を知ったもらいたい
- 自社にマッチした人材を確保したい
- 採用後のミスマッチを回避したい
一般的な企業側が考える目的はこれらのとおりです。企業側のメリットを最大限に享受するなら、さらに深掘りする必要があるでしょう。
賃金・報酬の支払い
インターンに参加した就活生に対し、賃金・報酬を支払うのか、支払う場合の金額も事前に決定しておきましょう。とりわけ、長期間のインターンは実際の業務就くことが大半なので無給という訳にはいきません。
場合によっては就活生が労働者とみなされ、労働基準法が適用されることもあります。最低賃金を下回らないよう、適切に賃金を支払うことが大切です。
会社の情報漏洩
インターンによる情報漏洩も事前に対処しておくべき課題です。うっかりと、就活生にアクセス制限をかけないでいると、思わぬ形で情報漏洩することも考えられます。
事前に企業機密や顧客情報、個人情報が漏洩しないよう、就活生と誓約書を取り交わすことはもちろん、情報の管理体制は万全にしておきましょう。
万が一、就活生のミスによって情報が漏洩してしまった場合、企業側が大きな損失を被ることは免れません。さらには、情報漏洩に対して「万全な対策が講じられていたのか」といった企業側の責任も問われます。
インターンは目的意識をもって参加しよう
インターンに参加することで、就活を有利に進めることは可能です。しかし、単に参加するだけでは、十分な成果（内定）を期待することはできません。企業は優秀な人材を確保するためにインターンを受け入れています。
つまり、インターンとして確かな実績を上げ、自身が志望する企業が求める人材にマッチしていることをアピールしなければなりません。
そのためには、インターンに参加するメリットを把握し、「何を学びたいのか」「どういった実績を残したいのか」など、具体的な目標を掲げることが大切だといえるでしょう。
また、企業側においてもインターンを導入する目的を明確にしておくことが必要不可欠です。漠然と「良い人材を集めたい」だけでは、競合他社から後れを取ってしまいます。
したがって、採用における優遇措置を含め、どういった目的を持って、どういった人材を確保したいのかを明確にしておくことで、企業が求める人材を確保できるでしょう。